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来週は、日米で重要な経済スケジュールが目白押しとなる。市場の関心は17-18日のFOMCで量的緩和縮小に踏み切るかである。株式はリスク・オフ気味だが、緩和縮小に着手したとしても、対応できる経済情勢が整いつつあるとの見方もされている。もっとも、来年1月にバーナンキ議長の任期切れを迎えるなかでは、緩和縮小に踏み切らないとの見方が大勢か。
メジャーSQが通過したことにより、海外勢による資金流入が細る可能性がある。そのため、物色の流れは次第に個人主体による中小型株へのシフト。好調が続いているIPOは18日、19日にピークを迎える。
FOMCの影響から例え不安定な相場展開となったとしても、個人の資金はIPOへの売買を活発にさせることになる。そのほか、季刊誌が発売されることやGPIFの基本ポートフォリオ見直しへの期待が根強いなか、業績を手掛かりにした個別物色も期待される。
